採用にLINE公式アカウントが効果的な理由｜採用単価60万円→15万円の事例も紹介

「求人広告を出しているのに、なかなか応募が来ない」

「応募は来ても、連絡が取れず面接まで進まない」

「採用するたびに求人媒体へ費用をかけていて、採用単価が高い」

このような採用課題を抱えている企業におすすめしたいのが、LINE公式アカウントを活用した採用活動です。

LINEを採用に使うというと、「応募者との連絡をメールからLINEに変えること」をイメージする方も多いかもしれません。

しかし、LINE採用の大きなメリットは、単なる連絡手段の変更ではありません。

まだ応募するほどではない求職者ともLINEでつながり、企業や仕事について知ってもらいながら、面談・応募へつなげられることにあります。

さらに、一度LINEへ登録した求職者との接点を残しておけば、欠員や新規出店などで再び採用が必要になった際にも求人情報を届けられます。

株式会社アドックでは、SNS広告・採用LP・LINE公式アカウントを組み合わせた採用支援を行っています。

実際に、

• 採用単価約60万円から15万円まで改善
• 広告費10万円でLINE友だち35名を獲得し、1名採用

といった事例もあります。

この記事では、なぜ採用とLINE公式アカウントの相性がいいのかを、実際の支援事例とともに解説します。

LINE採用とは？

LINE採用とは、LINE公式アカウントを活用して、求職者との接点づくりから企業理解、応募受付、面談予約、選考フォローなどを行う採用手法です。

例えば採用用のLINE公式アカウントに、次のようなコンテンツを用意します。

• 募集中の求人
• 給与・勤務条件
• 仕事内容
• 会社・職場紹介
• スタッフインタビュー
• 1日の仕事の流れ
• よくある質問
• カジュアル面談
• 面談予約

求職者はLINEを友だち追加した後、自分のタイミングで会社について知り、興味が高まった段階で面談や応募へ進めます。

採用専用サービスとは異なり、求職者が日常的に利用しているLINE上で企業との接点を持てることも特徴です。

採用とLINE公式アカウントの相性がいい7つの理由

株式会社アドックが実際に採用支援を行う中で特に重要だと考えているのは、求人媒体とLINEでは「求職者との関係の作り方」が大きく異なるという点です。

ここからは、採用にLINE公式アカウントが効果的な理由を7つ紹介します。

1．応募する前の求職者ともつながれる

一般的な求人媒体では、「求人を見る → 応募する」という流れが基本です。

そのため、「少し気になるけれど、まだ応募するほどではない」という求職者は、そのまま離脱してしまいます。

一方でLINEを間に入れると、「求人を見る → LINEに登録する → 会社を知る → 応募を検討する」という中間地点を作れます。

転職は、商品を購入するのとは違い、生活やキャリアに関わる大きな意思決定です。広告や求人を一度見ただけで応募を決断する人ばかりではありません。

例えば、

• 給与や待遇は気になる
• 職場の雰囲気をもっと知りたい
• 今すぐではないが転職を考えている
• 他社とも比較したい
• まず仕事内容だけ確認したい

という求職者もいます。

こうした潜在的な求職者とLINEでつながっておけば、応募前から関係を構築できます。

2．求職者が普段使っているLINEでコミュニケーションできる

採用活動では、応募後の連絡にメールや電話が使われることが一般的です。

しかし、

• 採用メールが他のメールに埋もれる
• メールを日常的に確認していない
• 知らない電話番号には出ない
• 折り返しを忘れてしまう

といったこともあります。

LINEであれば、求職者が普段利用しているアプリ内で連絡できます。

特に、

• 面談日時の確認
• 前日のリマインド
• 面接場所の案内
• 持ち物の連絡
• 簡単な質問への対応

といった短いやり取りとの相性が良いのが特徴です。

3．応募・面談への心理的ハードルを下げられる

採用活動では「応募してください」と求めることが一般的ですが、求職者にとって応募は決して小さなアクションではありません。

「応募する」と聞くと、

• 履歴書を用意する
• 応募フォームを書く
• 電話をする
• 面接を受ける
• 転職するか決める

といった心理的負担を感じることがあります。

そこでLINE上に、「まずは話を聞いてみる」というカジュアル面談の導線を用意します。

例えば、

LINE登録
↓
会社について知る
↓
求人情報を見る
↓
カジュアル面談
↓
正式応募

という段階を作れば、いきなり応募を求めるよりも次の行動へ進みやすくなります。

4．面談予約やリマインドを効率化できる

採用担当者には、求職者とのコミュニケーション業務が多く発生します。

例えば、

• 面談の日程調整
• 面接場所の案内
• 前日のリマインド
• 必要書類の案内
• 面談後の連絡

などです。

これらをLINE上で整理することで、採用担当者側の業務負担を減らせます。

株式会社アドックが提供する採用支援でも、LINE内に面談への導線を設計し、「友だち追加 → 会社理解 → 面談予約」までを一つの採用フローとして設計しています。

5．求人票だけでは伝わらない会社の魅力を届けられる

求人媒体では、給与・勤務時間・勤務地などの条件が中心になりやすく、企業ごとの魅力を十分に伝えられない場合があります。

特に、

• 運送・物流
• 建設
• 工場・製造
• 飲食・店舗
• 美容
• 介護

などの採用では、求人条件だけを見ると他社との違いが分かりにくいこともあります。

LINEでは、求人情報だけでなく、

• スタッフインタビュー
• 職場の写真・動画
• 1日の仕事
• 社員の入社理由
• 社長や責任者からのメッセージ
• 福利厚生
• キャリアアップ
• よくある質問

なども継続的に届けられます。

求職者が会社を十分に理解してから面談へ進むことで、単なる給与や待遇だけの比較から抜け出しやすくなります。

6．今すぐ応募しない人も採用候補者として蓄積できる

これは、LINE採用の特に大きなメリットです。

求人媒体の場合、求人掲載中に応募してもらえなければ、その求職者との接点は基本的に残りません。

LINEの場合は、一度友だち追加してもらえば、その後も適切な情報を届けることができます。

つまり、

「今すぐ応募する人」だけを集めるのではなく、「将来応募する可能性がある人」との接点を蓄積できるということです。

例えば、

• 今は転職できない
• 希望職種が募集されていない
• 希望勤務地の求人がない
• 半年後に転職したい
• 他社と比較している

という人でも、数カ月後には状況が変わる可能性があります。

LINEという接点を残しておけば、必要なタイミングで再び求人情報を届けられます。

7．欠員が出たときに再アプローチできる

店舗や拠点を複数展開している企業では、

「突然1人退職した」
「新店舗を出すので3人採用したい」
「繁忙期に向けてアルバイトを増やしたい」

といった採用ニーズが発生します。

従来型の採用では、そのたびに求人媒体へ掲載し、再び応募を集める必要があります。

一方でLINEに採用候補者が蓄積されていれば、

「○○店で新たにスタッフを募集します」
「新店舗オープンにつき採用を開始しました」

と配信できます。

もちろん、登録者全員が応募するわけではありません。
それでも、採用するたびに候補者ゼロの状態からスタートしなくて済むという点は、LINE採用の大きなメリットです。

LINE採用の本当のメリットは「応募受付」ではない

ここまで読むと、LINEは便利な応募管理ツールのように感じるかもしれません。

しかし、株式会社アドックではLINE採用を少し違う考え方で設計しています。

LINE採用の本当の価値は、応募者を管理することではなく、採用候補者との関係を自社に蓄積できることだと考えています。

「応募する・応募しない」の二択から抜け出せる

従来の求人広告では、最終的なゴールを「応募」に設定することが一般的です。

しかし、

広告を見る
↓
初めて企業を知る
↓
その場で応募する

という流れは、求職者にとってハードルがあります。
そこでLINEを間に入れます。

広告を見る
↓
少し興味を持つ
↓
LINE登録
↓
会社を知る
↓
仕事内容を知る
↓
求人を見る
↓
話を聞いてみる
↓
応募する

このように、求職者の検討度に合わせて少しずつ次の行動へ進んでもらいます。

SNS広告とLINEを組み合わせると採用の幅が広がる

LINE公式アカウントを作っただけでは、採用は成功しません。

LINE採用で最初に考える必要があるのが、「求職者をどこからLINEへ集めるのか」という問題です。

株式会社アドックでは、この集客部分にInstagramやFacebookなどのSNS広告を組み合わせています。

SNS広告で転職潜在層へ接触する

求人媒体を見ているのは、基本的にすでに仕事を探している人です。

一方でSNSには、

• 良い会社があれば転職したい
• 今の職場に少し不満がある
• 給料が上がるなら転職を考えたい
• 今すぐではないが転職には興味がある

という潜在的な求職者もいます。

SNS広告を使えば、求人媒体を積極的に見ていない層にも企業を知ってもらうことができます。

広告からいきなり応募を求めない

SNS広告の場合も、「広告 → 応募」だけにする必要はありません。

アドックでは、

SNS広告
↓
採用LP
↓
LINE友だち追加
↓
企業・仕事内容を知る
↓
カジュアル面談
↓
面接
↓
採用

という採用導線を設計します。

このように、広告からLINEへつなぎ、LINE登録後に企業理解を深めてもらうことで、応募までのハードルを段階的に下げることができます。

写真や動画を作る前に、伝える魅力を決める

アドックでは、What to say（何を伝えるか）を整理してから、How to say（どう伝えるか）を考えます。「雰囲気がよい会社」という言葉だけで終わらせず、社員が働き続けている理由、未経験者を支える仕組み、日々の仕事でやりがいを感じる場面などを確認します。

その中身に合わせて、職場写真、イラスト、短い動画、社員の話を使い分けます。例えば仕事の流れは写真や動画、募集条件は読み返せる一覧、応募前の不安は質問と回答で伝える、といった設計です。見栄えのよい素材を増やすことよりも、求職者の判断に必要な情報が届くかを重視します。

潜在層は広告を一度見ただけですぐに動くとは限りません。LINEでは本人の関心に合う情報を届け、もっと話を聞きたい段階でカジュアル面談へ進めるようにします。面談が選考を伴う場合は、その内容も明示します。

【事例①】採用単価約60万円から15万円へ｜LUNA STUDIO

株式会社アドックが採用支援を行っている子ども向け体操教室「LUNA STUDIO」では、以前は求人媒体を中心に採用活動を行っていました。

当時の採用単価は、1名あたり約60万円。

そこで、Web広告とLINE公式アカウントを組み合わせた採用導線を構築しました。
広告で求職者との接点を作り、興味を持った人をLINEへ誘導。
LINE内で求人情報や会社について知ってもらい、面談・応募へつなげる仕組みへ変更しました。

その結果、採用単価は、約60万円 → 約15万円まで改善しました。従来と比較すると、約4分の1です。

2025年5月〜2026年4月の採用人数

この期間の採用人数は、正社員14名、アルバイト59名、合計73名です。

上記は採用人数と集計期間を示す情報です。この人数だけから採用単価や広告施策の効果、採用者の流入経路は計算・特定できません。前段の採用単価の比較は、今回の73名から算出した数値ではありません。

採用単価以外にも大きな変化があった

この事例で重要なのは、採用単価だけではありません。

従来は、

欠員発生
↓
求人媒体へ掲載
↓
広告費を支払う
↓
応募を待つ

という採用方法でした。

LINE導入後は、

求職者をLINEに蓄積
↓
欠員発生
↓
LINEで求人を案内
↓
面談・応募

という選択肢も持てるようになります。

つまり、採用活動を毎回ゼロから始めるのではなく、過去の採用活動で集めた候補者との接点を次の採用にも活用できるようになったのです。

【事例②】広告費10万円でLINE登録35名・1名採用｜LUMICIA.TOKYO

美容業界でもLINEを活用した採用を行っています。

アイブロウサロン「LUMICIA.TOKYO」の採用では、SNS広告とLINEを組み合わせた採用施策を実施しました。
広告費10万円を使い、1カ月以内に、LINE友だち登録35名を獲得。
そこから、1名の採用につながりました。

店舗ビジネスでは、人材不足が新店舗の出店や事業拡大のボトルネックになることもあります。
そのため、求人が必要になってから求職者を探すだけでなく、普段からLINE上に採用候補者との接点を蓄積していくことには大きな価値があります。

事例の数値を比較するときは、期間・募集職種・地域・費用に含まれる範囲をそろえることが必要です。特に、広告費と、制作費・運用支援費などを含む採用費用の総額は分けて考えてください。各事例は個別の取り組みの結果であり、同じ成果を保証するものではありません。

自社でどこまで取り入れるかを検討する際は、スカッと採用のサービス資料で支援内容をご確認ください。

求人媒体とLINE採用はどちらを使うべき？

LINE採用をおすすめしているからといって、求人媒体が不要になるわけではありません。

それぞれ得意な役割が異なります。

比較項目	求人媒体	LINE採用
主な対象	今すぐ仕事を探している人	潜在層を含む求職者
主なCV	応募	LINE登録・面談・応募
情報量	求人票中心	求人・社員・動画・FAQなど
候補者との関係	応募時が中心	応募前から接点を持てる
掲載終了後	接点が切れやすい	LINE登録者との接点が残る
欠員時	再度求人を掲載	登録者へ再アプローチ可能

求人媒体は、今まさに仕事を探している顕在層へアプローチするのに向いています。

LINEは、まだ転職を決めていない潜在層との接点づくりや、応募前後のコミュニケーションに向いています。

そのため、どちらか一方を選ぶのではなく、募集職種・採用難易度・採用人数に合わせて組み合わせることが重要です。

採用用LINE公式アカウントには何を入れるべき？

採用用LINE公式アカウントを作る場合、単に「応募はこちら」というボタンを設置するだけでは不十分です。

求職者が知りたい情報を整理し、応募まで迷わず進める設計が必要です。

募集要項

現在募集中の職種、給与、勤務地、勤務時間、休日などを確認できるようにします。

会社・職場紹介

写真や動画を使い、求人票だけでは分からない職場の雰囲気を伝えます。

スタッフインタビュー

実際に働いている社員の、

• 入社理由
• 仕事内容
• 会社の好きなところ
• 1日のスケジュール
• 入社前後のギャップ

などを紹介します。

よくある質問

例えば、

• 未経験でも応募できる？
• 必要な資格は？
• 残業はどれくらい？
• どんな人が働いている？
• 研修制度はある？

といった応募前の不安を解消します。

カジュアル面談

「応募する」と決断する前に、まず担当者と話せる導線を用意します。

面談予約

LINEからそのまま面談予約へ進めるようにすることで、候補者の行動を止めない設計にします。

正社員とアルバイトでは、届ける情報を分ける

同じ会社でも、正社員を検討する人とアルバイトを検討する人では、知りたい条件が異なります。例えば正社員向けには入社後の育成やキャリア、アルバイト向けには勤務日数やシフトの相談方法など、実際の募集内容に沿った案内を用意します。

最初に希望する雇用形態を本人が選べる入口を設け、該当する募集要項へ進めるだけでも情報を整理できます。回答やタグを使って配信先を分ける方法もありますが、利用するツールで可能な条件と更新方法を確認する必要があります。希望変更や複数の働き方を検討する人もいるため、後から選び直せる案内も残しましょう。

具体的なボタンの並べ方は、採用LINEのリッチメニュー設計で解説しています。

LINE採用と相性がいい業界

LINE採用はさまざまな企業で活用できますが、特に相性がいいのが、継続的に採用ニーズが発生する業界です。

例えば、

• 運送・物流
• 建設・建築
• 工場・製造
• 飲食
• 小売
• ホテル・観光
• 美容室・サロン
• 介護・福祉
• 多店舗ビジネス

などです。

これらの業界では、

• 常に人材を募集している
• 求人媒体の費用が高い
• 応募数が安定しない
• 採用担当者が専任ではない
• 店舗ごとに欠員が発生する

といった課題が発生しやすいためです。

一度の求人広告で終わらせず、LINE上に候補者との接点を残していくことで、中長期的な採用活動へつなげられます。

LINE採用でよくある5つの失敗

LINEを導入すれば自動的に採用が成功するわけではありません。

ここでは、実際に起こりやすい失敗を紹介します。

1．LINE公式アカウントを作っただけ

LINEを作っても、登録者がいなければ採用にはつながりません。
SNS広告、採用サイト、求人媒体、店舗などからLINEへ流入させる仕組みが必要です。

2．登録直後から応募だけを求める

LINEを導入しても、「今すぐ応募してください」だけなら従来の求人と大きく変わりません。
会社や仕事を理解してもらい、検討度を高める設計が必要です。

3．求人情報しか配信しない

給与や待遇だけを伝えていると、他社との条件比較になりやすくなります。
職場、人、仕事、会社の考え方など、求職者が「ここで働くイメージ」を持てる情報も必要です。

4．配信しすぎる

LINEは普段使うコミュニケーションツールだからこそ、不要な配信が多いとブロックにつながる可能性があります。
配信する内容と頻度を設計することが重要です。

5．LINE登録数だけをKPIにする

LINE友だちが100人増えても、採用が0人なら採用成果とは言えません。

確認すべきなのは、

広告費
↓
LINE登録数
↓
面談予約数
↓
実際の面談数
↓
採用数
↓
採用単価

です。

LINE登録数ではなく、最終的な採用数・採用単価まで計測しましょう。

SNS広告×LINEで採用を仕組み化する「スカッと採用」

株式会社アドックでは、SNS広告とLINE公式アカウントを組み合わせた採用支援サービス「スカッと採用」を提供しています。

スカッと採用では、採用活動を大きく5つのステップで設計します。

STEP1．SNS広告で求職者を集める

Instagram、Facebook、TikTokなどを活用して、転職顕在層だけではなく潜在層とも接点を作ります。

STEP2．LINEでつながる

広告やLPから採用用LINE公式アカウントへ誘導します。

STEP3．会社について知ってもらう

募集要項だけではなく、スタッフ、仕事内容、職場の雰囲気などを伝えます。

STEP4．面談につなげる

いきなり応募だけを求めず、カジュアル面談などの低いハードルを用意します。

STEP5．候補者との接点を蓄積する

今回応募しなかった人ともLINE上で接点を残し、次回の採用に活用します。
目指すのは、「求人媒体に掲載して応募を待つ採用」だけではなく、「自社で候補者を集め、つながり、採用できる仕組み」を作ることです。

少人数の企業でも続けられる運用にする

専任の採用担当やマーケティング部がない企業では、最初から大量の動画や複雑な配信を用意すると、更新や返信が追いつかなくなることがあります。アドックは、限られた予算と人員の中で、募集条件の確認、職場の理解、質問・面談という必要な導線から整えることを大切にしています。

支援の基本体制は、プロジェクトマネージャー1人とアシスタント1人です。代表の竹川も現場の設計と改善に関わり、何を伝えるかという企画から実行までをつなぎます。具体的な業務範囲は案件ごとに整理し、企業側の募集条件の確認や候補者への対応など、社内で担う役割も明確にします。

まず決めたいのは、募集条件を更新する人、質問に返信する人、面談後の状況を記録する人です。自動化できる部分があっても、判断や更新の責任まで曖昧にしないことが、続けられる運用の土台になります。

求人媒体だけに頼らない採用を始めませんか？

「求人広告へ費用をかけているのに応募が増えない」
「応募後に連絡が取れず、面接まで進まない」
「採用するたびにゼロから求人を出している」
「新店舗を出したいが、人材採用が追いつかない」

このような課題がある場合、LINEを採用導線に組み込むことで改善できる可能性があります。

株式会社アドックでは、LINE公式アカウントの構築だけではなく、

SNS広告 → 採用LP → LINE → 会社理解 → 面談 → 採用

までを一気通貫で設計しています。

現在利用している求人媒体や採用単価、募集職種、採用人数などを確認したうえで、自社に合った採用導線をご提案します。

スカッと採用について詳しく見る

LINE採用に関するよくある質問

LINE公式アカウントだけでも採用できますか？

LINE公式アカウントを作るだけでは、求職者は集まりません。
求人媒体、SNS広告、採用サイト、店舗などからLINEへ誘導する流入設計と組み合わせることが重要です。

求人媒体をやめてLINE採用に切り替えるべきですか？

必ずしも求人媒体をやめる必要はありません。
求人媒体は転職顕在層、LINEは潜在層との接点づくりや応募前後のフォローに強みがあります。

両方を組み合わせる方法も有効です。

LINEではどのような情報を配信すればいいですか？

求人情報だけではなく、職場紹介、社員インタビュー、仕事内容、よくある質問、福利厚生など、応募前の不安を解消する情報がおすすめです。

LINE登録後すぐに応募を促した方がいいですか？

求職者の検討度によります。
まだ企業を十分に理解していない段階では、会社紹介や仕事内容を伝えた後、カジュアル面談などへ誘導する方法もあります。

すでに採用用LINEがある場合でも改善できますか？

可能です。
友だち数、流入経路、配信内容、面談率、応募率などを確認し、LINE内の導線や広告とのつながりを改善できます。

課題に合わせて、次に確認したい記事

• 費用と社内の分担を整理したい：SNS採用の費用と予算の組み方
• LINE登録後に応募が増えない：採用LINEの応募率を改善する5つのポイント
• LINE内の入口を整理したい：採用LINEのリッチメニュー設計

まとめ｜採用とLINEの相性がいい最大の理由は「候補者との関係を蓄積できること」

LINE採用のメリットは、応募者との連絡が楽になることだけではありません。
特に重要なのは、まだ応募していない求職者ともつながり、その関係を自社に蓄積できることです。

従来の、

求人を掲載する
↓
応募を待つ
↓
採用する

だけではなく、

SNS広告
↓
LINE登録
↓
会社を知ってもらう
↓
カジュアル面談
↓
応募
↓
採用
↓
将来の候補者もLINEに蓄積

という採用導線を作ることができます。

株式会社アドックでは、実際にLINEとWeb広告を組み合わせ、
採用単価約60万円から15万円への改善などを支援してきました。

LINE公式アカウントを作ること自体ではなく、どのように求職者を集め、何を伝え、どう面談・採用までつなげるのかが重要です。

「自社でもLINE採用が使えるのか知りたい」
「現在の採用単価を改善したい」
「求人媒体への依存を減らしたい」

という企業は、現在の採用状況からお気軽にご相談ください。